DX基本2025.03.14

DX事例15選｜成功企業に学ぶデジタルトランスフォーメーション推進のコツ

これからデジタルトランスフォーメーションに取り組もうと考えている方の中には、以下のような悩みや疑問を抱えている方も多いのではないでしょうか。

「デジタルトランスフォーメーション推進の必要性は？」

「自社が身を置く業界に関連したDX事例が知りたい」

「デジタルトランスフォーメーションに成功している企業の共通点は？」

この記事では、生成AIの専門家の視点から、弊社スパイクスタジオがDXに成功した先行企業の事例を業界別に紹介していきます。さらに、DXに生成AIをどう活かすかや、DX推進を成功に導く5つのポイントについて解説しますので、ぜひ合わせて参考にしてみてください。

【DX】デジタルトランスフォーメーションとは

「DX（デジタルトランスフォーメーション）」とは、デジタル技術でビジネスに変革をもたらし、企業の価値を高める・競争力を強化することを指します。まずは、DXの定義や生成AIとの関連性から簡単にみていきましょう。

DXの定義

「デジタルトランスフォーメーション（DX）」の定義は、「デジタル技術を活用した何らかの変容」です。単なるIT化・デジタル化をDXと呼ぶのではなく、ビジネスや生活を根本的に変えることで、新たな価値を生み出すことを指します。

デジタイゼーションやデジタライゼーションとの違い

デジタルトランスフォーメーションには、「デジタイゼーション」と「デジタライゼーション」の2つのステップが存在します。それぞれの違いは以下の通りです。

デジタイゼーション

DX実現のための最初のステップ

デジタライゼーション

DX実現のための2つ目のステップ

デジタルトランスフォーメーション

組織全体における業務・製造プロセスデジタル化

DX実現に欠かせない生成AI

膨大なデータをフル活用して業務効率化やチームビルディングをおこなうには、従来型のAIやITツールにはない創造性を持つ「生成AI」の導入が最適です。

生成AIは、「非構造化データ」と呼ばれる文章・画像・音声などの複雑なデータを分析・学習することにより、新たなコンテンツを生み出します。業務のスピードや精度向上といった効率化の側面だけでなく、人間のクリエイティブな判断をサポートする役割も持ち合わせている、画期的な技術です。

DX（デジタルトランスフォーメーション）推進の必要性

企業におけるデジタルトランスフォーメーション推進の必要性には、主に以下の3つ理由があります。

少子高齢化の影響による人手不足
消費者行動形態の変化
既存のビジネスモデル変革

少子高齢化の影響による人手不足

DX推進の必要性として、まず少子高齢化の進行による生産年齢の減少、つまり人手不足への懸念があります。経済産業省が「DXレポート」でも指摘している通り、近年ではIT人材不足の深刻化が叫ばれているのです。

そのため、企業には、少ない労働力で多くの付加価値を生み出す仕組みづくりが求められています。DXによって企業のコスト構造を見直し、競争力を維持または向上させなければ生き残れないのです。

消費者行動形態の変化

デジタルツールの普及により、既存の消費者行動形態が変化してきていることも理由の1つです。消費者の利便性や顧客体験向上のためには、デジタルを活用したサービス・ビジネスの刷新・創出が必要不可欠だといえます。この消費者行動形態の変化に付いていけない企業は、残念ながら競争力を失ってしまうでしょう。

既存のビジネスモデル変革

現代社会は「VUCA」と呼ばれる予測困難な時代だといわれています。変動しやすく不確実で、複雑・曖昧な社会であることから、企業には状況変化に応じた柔軟な経営戦略が求められているのです。

状況に応じてすばやく舵を切るには、データドリブンな意思決定が欠かせません。DXが進んでいない企業では、データの一元化・標準化がされておらず、意思決定に十分に活かせないという課題があります。

【製造業】デジタルトランスフォーメーション成功事例

まずは、製造業のDX成功企業からみていきましょう。自社AIの開発や社内のDX人材育成に積極的に取り組んでいる、代表的な2社から紹介していきます。

味の素
キユーピー

1. 味の素｜DX展開による社会価値・経済価値の共創

「味の素グループ」は、DXによる社会価値・経済価値の創出を目指している企業です。2020年から2025年にかけて総額約450億円を投資する計画を策定し、DX人材の教育と採用を重視しています。

全社員がDX人材となることを目指し、2019年に「DX推進委員会」を設立、2020年には「DX推進部」を設立しました。ノーコード・ローコードツールを活用した業務改善を推進することで、従業員が自ら業務改善に取り組める環境を整備しています。

出典Forbes「デジタルを全社的な「仕組み」に。450億円投資でDXを加速する味の素」

2. キユーピー｜AIを活用した不良品検知の自動化

調味料の製造・販売をおこなう「キユーピー株式会社」は、自社開発した生成AIを活用した業務効率化や新たな価値創造に取り組んでいます。競合他社にも同AIを提供しており、製造業界全体へのデジタル変革を促進している企業です。

AIを活用した原料検査装置開発（不良品検知自動化）
AIによる消費者コンテンツ「myドレッシング診断」

2021年にはすでに従業員のデジタル人材育成カリキュラムを開始しており、早期に企業全体が一体となって取り組む姿勢を整えています。マーケティング分野におけるDX化にも積極的に取り組み、データに基づく意思決定を強化しているのが特徴です。

出典キユーピー株式会社×ブレインパッド開発ストーリー対談｜AIが高める「食の安全・安心」 | DOORS DX

【金融・保険業】デジタルトランスフォーメーション成功事例

金融保険業は、他業界よりもデジタルトランスフォーメーションを積極的に推進している企業が多い傾向です。ここからは、代表的な以下の3社の事例を紹介していきます。

東海東京フィナンシャル・ホールディングス
鹿児島銀行
りそなホールディングス

1. 東海東京フィナンシャル・ホールディングス｜AIを活用したDX推進

「東京東海フィナンシャル・ホールディングス」は、「DX銘柄2024」にも選出されている先行企業です。AI活用による生産性向上や、FinTechを活用した新規ビジネス創造を目指したDX推進をおこなっています。

生成AIによる「商品別勾配確率予測リスト」の作成
AI導入による営業業務の標準化
資産管理アプリ「おかねのコンパス」開発
加入保険を可視化する「そなえるコンパス」開発
スマホ専業証券「CHEER」事業展開

2. 鹿児島銀行｜「Payどん」開発による地域のキャッシュレス普及貢献

「株式会社鹿児島銀行」は、地域社会のDX化を推進している企業です。2024年から2026年にかけて中期的なデジタル戦略を策定し、自治体や企業との連携を強化しています。

外部パートナーの支援でキャッシュレス決済アプリ「Payどん」を開発
デジタル媒体向けの金融アプリ・サービスを複数開発
鹿児島市と連携協定を結び、行政サービスのデジタル化を支援

出典鹿児島銀行「ＤＸへの取り組み」

3. りそなホールディングス｜データ活用内製化によるビジネスの高度化

「りそなホールディングス」は、2020年から2023年まで連続で「DX銘柄」に選定されている企業です。デジタルとリアルを融合させた「デジタルバンキング」戦略を掲げ、顧客体験の向上や新たな価値創造を目指しています。

2018年にスマホ銀行「りそなグループアプリ」開発
伝票レス・印鑑レスのセミセルフ端末「クイックナビ」開発
外部パートナーを巻き込んだ「データサイエンス室」設置

データサイエンス室が取り組んだ金融商品の販売促進においては、購買率を従来の2倍以上にまで引き上げることに成功しています。

出典DOORS DX「金融DXで先行するりそなホールディングス。データサイエンスの専門家と共にデジタル変革の自走化を目指す」

【情報・通信業】デジタルトランスフォーメーション成功事例

情報・通信業界は、もともとIT技術に精通している企業が多い傾向です。ここからは、DX推進に成功しているだけでなく、競合他社へのDX支援まで手広くおこなっている以下の2社を紹介していきます。

ソフトバンク
ヤフー

1. ソフトバンク｜法人向けのデジタルソリューション提供事業

「ソフトバンク」は、「DX銘柄」に4年間連続で選定されている企業です。2023年には長期のDX戦略を発表し、次世代社会インフラの構築と提供に取り組んでいます。

人材育成プログラムの提供
生成AIリテラシー向上のためのガバナンス強化支援
地方自治体へのDXソリューション提供
生成AI導入支援

データやAIを活用した業務効率化・販促支援をおこなっており、特に小売・販売業界や地方自治体への支援を強化しているのが特徴です。フードロスの削減や地域問題の課題解決に貢献していることが評価されています。

出典ソフトバンクニュース「4年連続！ソフトバンクが「DX銘柄2024」に選定されました」

2. ヤフー｜顧客データ活用サービス「YDX」の開発

「ヤフー」はデータ活用や新しいデジタル技術の導入に注力している企業です。「日本のデジタル化遅れ」に危機感を持っており、全社を挙げて「日本列島総DX化」に取り組んでいます。

自社の行動ビッグデータを活用したデータソリューションの提供
マーケティングプラットフォーム「Yahoo! Data Xross」の開発・提供
「Oracle Fusion Cloud ERP」で財務系の基幹システムを刷新
AIによるレコメンデーション機能によるユーザビリティ向上
カスタマーサポートのチャットボット導入

【小売・流通業】デジタルトランスフォーメーション成功事例

小売・流通業界においては、人員不足をカバーするための業務効率改善や、顧客満足度を意識したデジタルトランスフォーメーションが特徴です。ここからは、以下の2社を成功事例として紹介していきます。

ニトリホールディングス
ユニクロ

1. ニトリホールディングス｜データ活用の内製化

「ニトリホールディングス」は、新会社「ニトリデジタルベース」を設立し、2022年から本格的にDX推進をおこなってきた企業です。2026年までにはDX社員を2倍に増員することを目標にしており、優秀な人材が集まるよう、開発者にとって魅力的な環境整備に努めています。

IT情報システムの自社開発（8割以上の内製化に成功）
サプライチェーンのデータ分析基盤強化
IT人材育成プログラム強化（約300人のDX社員確保）

また、グループの中長期ビジョンとして「2032年に3,000店舗、売上3兆円」を掲げており、DX推進はその一助として位置づけています。

出典ニトリ「統合報告書2024」

2. ユニクロ｜製造小売業から「情報製造小売業」へ

ユニクロを展開する「ファーストリテイリング」では、2017年から「情報製造小売業」へのビジネス変革を掲げた「有明プロジェクト」に取り組んでいます。特に、顧客のニーズに応じた商品提供のためのサプライチェーン可視化・情報基盤の整備に注力している企業です。

デジタル技術を用いた顧客データ分析
リアルタイムでの在庫管理
エンジニアリングの内製化

上記を推進することにより、顧客満足度向上と業務効率改善を実現しています。

出典FAST RETAILING「服のビジネスの未来を担う。デジタルが全社改革をリードする」

【交通・運輸業】デジタルトランスフォーメーション成功事例

交通・運輸業におけるデジタルトランスフォーメーションは、人手不足の解消や事業領域の拡大に大いに貢献します。ここからは、代表的な以下の3社の成功事例をみていきましょう。

ANAホールディングス
日立物流
ヤマトホールディングス

1. ANAホールディングス｜顧客利便性向上のためのデジタルソリューション開発

「ANAホールディングス」は、顧客の利便性を意識したDXに取り組んでおり、「攻めのIT経営銘柄」に2年連続で選定されています。デジタルソリューションの開発に注力し、デジタル技術を活用した新事業「Universal MaaS」を立ち上げました。

顧客情報・運行情報をリアルタイムに連携する「CX基盤」の構築
リアルタイムの顧客データを活用したデジタルマーケティング
「Maasプラットフォーム」でサービス基盤をワンストップ化
生成AI技術を導入した24時間対応のチャットボット

出典ANA「徹底したお客様目線から生まれるANAのデジタルイノベーション｜プロジェクトストーリー」

2. 日立物流｜3つのDXソリューションを開発

「日立物流」は、以下の3つのDXソリューションを開発・運用することで事業領域の拡大に努めている企業です。

SCDOS（サプライチェーンのDXソリューション）
SSCV（輸送におけるDXソリューション）
SWH（eコマース事業者へのパッケージ提供）

さらに、SWHを他業種に販売することにより、業界全体のDX推進にも貢献しています。

3. ヤマトホールディングス｜DX推進による医薬品の運輸効率化

「ヤマトホールディング」は、DX銘柄2024にも選定された注目企業です。業務効率改善や顧客の利便性向上、さらにSDGsを意識したサスティナブルな取り組みなどが評価されています。

特に注目されているのが、医薬品の運輸に関するDXの取り組みです。IoTデバイスを活用した荷物のリアルタイムモニタリングや、ネットワーク上でのリカバリー体制を整えることで、厳格な品質管理をクリアしています。

【建設・不動産業】デジタルトランスフォーメーション成功事例

最後に、建設・不動産業におけるデジタルトランスフォーメーションの成功事例を3社紹介していきます。

清水建設
長谷工コーポレーション
SREホールディング

1. 清水建設｜DX推進による建物の一元管理化

「清水建設」は、3年連続でDX銘柄に選定された、建設業界を牽引するDX企業です。2014年に策定した「中期ICT戦略」を基に、ものづくりのデジタル化による効率化・新たな価値創造に取り組んでいます。

建設現場におけるデジタル技術の複数導入
スマートシティや病院のDX支援ソリューション開発
在宅勤務のための帳票類電子化・RPAによる業務自動化
全社員にChatGPT活用プラットフォームを導入

出典清水建設「中期DX戦略」

2. 長谷工コーポレーション｜BIMを活用したプラットフォーム構築

「長谷工コーポレーション」は、社長が牽引するDX推進室を2020年に設立し、10年がかりで「BIM」を根付かせたことで注目されている企業です。

BIMはコンピューター上の3次元モデルを活用する設計方法で、建物情報を統合するデジタルプラットフォームの役割を持ちます。同社はこのBIMを試行錯誤を重ねて独自開発し、マンションに特化した「長谷工BIM」の構築に成功しました。

3. SREホールディングス｜不動産のプロとAIエンジニアによるツール開発

「SREホールディングス」はDX銘柄に複数回選定されており、不透明さのあった従来の不動産取引に公平性・透明性をもたらしたことが評価されている企業です。「不動産×AI」を掲げる不動産テック事業として、以下の施策をおこなっています。

不動産売買価格の自動査定
AIによる契約書類の作成時間短縮
不動産売買検討者に向けたクラウドソリューション提供

出典ITmedia「ソニーを飛び出して会社設立　SREホールディングス西山和良社長に聞く不動産テックの展望：経験に頼るビジネスを効率化」

デジタルトランスフォーメーション成功企業に共通すること

ここまで紹介してきたデジタルトランスフォーメーションの成功企業には、以下の4つの視点が共通しています。

中長期的な視点で取り組んでいる
体制構築にコストをかけている
データを活用している
DXの内製化を推進している

中長期的な視点で取り組んでいる

先述した通り、DXはただ単にデジタル技術を導入して終わりではありません。それだけでは、企業全体の抜本的な改革にはならないためです。

DXの目的は、あくまでビジネスモデルや業務プロセスの改革であることから、企業には中長期的な視点で取り組む姿勢が求められます。反対に、短期的な視点で成果を求めたり、完璧さを求めたりすると失敗する可能性が高くなってしまうでしょう。

体制構築にコストをかけている

これからの日本で生き残るには、少ない労働力を駆使して競合に負けない企業力をつけていかなければなりません。専門家や外部パートナーによる支援を初期投資として、のちに自走できるような体制を整えることが大切です。継続的な成長を実現するためには、DX人材の採用や育成など、内部の人材が中心となる体制づくりを積極的におこなう必要があります。

データを活用している

DX成功の理由には、データを有効活用できていることも挙げられます。蓄積した自社データをデジタル技術で一元化して、業務の効率化やニーズの把握に役立てることが大切です。このような「データドリブンな意思決定」は、属人的な判断によるビジネスリスク軽減だけでなく、企業の新たなサービスや付加価値提供に大きく貢献します。

DXの内製化を推進している

DX推進に成功している企業は、「DXの内製化」にも積極的に取り組んでいます。デジタル技術を使いこなし、外部のサポートなく自走していくためには、社内の人材・組織・仕組みを整えることが必須です。

DX推進を成功させる5つのポイント

DX推進を成功させるポイントは以下の5つです。

自社の課題と連携した目的を策定する
経営層によるトップダウンを意識する
デジタル技術に精通した人材を確保する
人材育成へ適切な投資をする
PDCAを徹底する

自社の課題と連携した目的を策定する

先行企業の事例は参考になりますが、大切なのは自社の課題解決のための目的を策定することです。まずはDX戦略における目的を明確化し、事業の戦略や組織のビジョンと関連した、具体的な目標を設計することを意識しましょう。

目的が定まらないままDX推進をおこなってしまうと、必要以上にコストをかけてしまったり、ツールの導入そのものが目的になってしまったりするため注意が必要です。

経営層によるトップダウンを意識する

DX推進の目的は事業の経営にかかわることなので、経営層が主導となって取り組むことが重要です。個別の業務のデジタル化をするなら、担当者だけでも可能かもしれません。しかし、以下を考慮すると、経営層によるトップダウン式のDX推進が望ましいでしょう。

ビジネスモデルや社内制度の変革を伴う
部署やグループをまたいだ承認や裁量が必要
一定の投資が必要
経営的な意義や目的の明確化が必要
経営層と従業員のギャップを埋める配慮

デジタル技術に精通した人材を確保する

DXの推進を成功させるためには、デジタル技術に精通した人材の確保が不可欠です。最新技術の導入や既存システムの改善には、AIやクラウド、データ分析などの専門技術を持つプロフェッショナルの視点が求められます。

また、ただ単に技術を扱うだけでなく、自社の業務プロセスや組織の課題を理解し、適切な解決策を提案できるようなスキルも必要です。外部の専門家を活用するだけでなく、社内の人材育成も並行して進めることで、長期的なDX推進の基盤を構築しましょう。

人材育成へ適切な投資をする

DX推進を成功に導くには、DXの内製化も意識しなければなりません。そのため、DX人材育成にも適切な投資をするべきです。スキルを学べる環境を整備することはもちろん、その各工程にどのくらい予算を確保できるかを検討していきましょう。

DX人材の選定・採用
スキルアッププログラムの設置
最新情報や技法を取得する方法
社内コミュニケーション強化　など

スパイクスタジオ担当者によるコメント：弊社スパイクスタジオでは、デジタル人材育成のためのセミナーや勉強会を積極的におこなっております。「トヨタ株式会社」様のご依頼でおこなった勉強会では、ITリテラシーやプロンプトなど、生成AIの基礎知識について学んでいただきました。詳しい内容については、「プロンプト勉強会およびプロンプトソンの実施」をご覧ください。DX推進における生成AIの導入支援を相談するには、こちらから。

PDCAを徹底する

いきなり大規模な改革を初めてしまうと、リソースやコストを大きく割かなければいけなかったり、現場の混乱を招いてしまったりします。そのため、まずは小規模なプロジェクトから取り組んでPDCAサイクルを確立し、成功体験を積んでいくことが大切です。

DXは一時的におこなうのではなく、定期的な振り返りと改善による中長期的な取り組みが必要になります。

DX実現のための生成AI導入にお悩みの方はスパイクスタジオにご相談ください

DXの実現には、生成AIなどのIT技術の活用が欠かせません。自社のリソース・スキルを活用したDX推進のためにも、社内の体制や人材育成に尽力し、内製化を目指しましょう。

弊社スパイクスタジオでは、生成AI黎明期からの確かな実績がございます。数々のITソリューションを開発してきた熟練チームが在籍しておりますので、貴社のニーズに合った生成AIの活用法が提案可能です。

開発・運用はもちろん、中長期的なサポートも提供できますので、DX推進における生成AIの導入を検討している方は、ぜひご相談ください。